カン・ホドン(43)が自分の名前を付けた飲食店持ち株と収益金の全額寄付が遅れていることに対し、必ず社会に還元するという旨を21日、明らかにした。

カン・ホドンの所属事務所SM C&Cは報道資料を通じて『カン・ホドン所有の株は非上場の株式であるため、売却や配当など現金化し直ちに寄付が可能である。寄付する者だけでなく寄付を受ける者も多額の贈与税を負担するなど、上場会社の寄付と大きな違いあるので、一番良い時期と方法を検討中』と説明した。

21日夕方、一部メディアがカン・ホドンの社会還元の約束が行われていないと報道したこと対する釈明だ。カン・ホドンは、この会社の持分33.3%を保有している。

SM C&Cは、『社会還元するというカン・ホドンの意志は固い。寄付の決定以後、金銭的な利益は受け取っていない。』と強調した。

カン・ホドンは、2011年9月税金の過少納付疑惑を受けた後、暫定的に引退を宣言していたが昨年11月に復帰した。